憲法改正社＞  『シーレーン - 海の生命線』 北村淳

このエントリーでは冒頭のプロローグで語られている不気味なフィクションを全文紹介する。

プロローグ〜中国共産党中央軍事委員会『対日通告』

中国共産党中央軍事委員会『対日通告』

日本政府は中国の主権が及ぶ、"東シナ海大陸棚海域"のうち広大な範囲を日本の排他的経済水域であると主張し続けているが、このような不当な主張は直ちに取り下げられなければならない。中国人民は日本人民を徒に苦しめる意図を持つわけではないが、日本政府が不当な主張を撤回するまでは、日本に向かう各種船舶の航行を妨害せざるを得ないことを通告する。

　中国共産党の『対日通告』が発せられてから2週間、南シナ海からは日本へ向かう各種タンカーや貨物船の姿は完全に消え去った。すでに1週間前から、中東諸国や東南アジア諸国から日本に向かうタンカーは、マラッサル海峡を経由してフィリピン海から西太平洋を北上する航路を迂回し始めていた。

　危険きわまる日本航路からは、フィリピン人やインドネシア人の船員が集まらず、日本に向かう巨大タンカー（ VLCC ）は3日に一隻の割合になってしまった。（およそ30万重量トンの原油を運搬する VLCC が毎日2隻ずつ日本に到達しないと、日本の原油需要を満たすことは出来ない。）

やむを得ず日本政府は、備蓄原油（日本では、およそ160〜170日分程度の原油が備蓄されている）の放出を開始したが、この措置によって日本経済に対する信用は更に低下し株価は底なしの勢いで下落を始めた。

　そしてついに、フィリピン海を航海中の VLCC の前方に中国海軍攻撃原子力潜水艦が姿を現した。これによって、フィリピン海を迂回する航路も実際に危険なことが明らかになり、日本に向かうタンカーは途絶することになった。

あと半年もたたないうちに原油も天然ガスも日本から消え去ってしまう事実を知るや、日本国民はパニックに陥り、マスコミや政治家は与野党問わず「東シナ海の境界線などどうでもいい、一刻も早く国民の生活を元の状態に戻すべきだ。即刻中国の要求を受け入れるべきだ。」との声を上げ始めた。

　日本政府は、米国による対中軍事圧力を期待していたが、米国側の判断は違った。「グアムから沖縄にかけての海域といえどもすでに米海軍の圧倒的優勢という時代は過ぎ去り、中国海軍攻撃原潜や中国空軍超音速爆撃機の脅威がある以上、迂闊に空母任務部隊を展開させることは出来ない状況になっている。

まして、中国政府は領海問題で日本政府ともめている。したがって、米国外交の鉄則、"第三国間の領域紛争には関与しない"は尊重されなければならない。また、日本の船舶や領域が実際に中国軍の攻撃を受けたわけではないため、日米安全保障条約の関知するところではない。それに何よりも、自分で自分を本気で護ろうという努力を怠り続けてきた日本のために、米国の若者の血を流すことなど米国民には我慢できない。」このような理由から、米国はなんら軍事的行動を起こさなかった。

　藁をも掴む思いで日本政府は、中国と良好な関係を保っているヨーロッパ諸国政府に中国政府に対して不当な要求を取り下げるよう圧力を加えるように懇請したが、「国際社会が一丸となって取り組んでいる対テロ戦争に嫌々ながら参加している自国のことしか考えていない日本の肩を持って、中国という貿易相手国の機嫌を損なうことは国益に反する。」といった理由で、相手にされなかった。

　その間にも、原油備蓄量は減り続け、物価は高騰し、ガソリンも一般のガソリンスタンドでは入手困難になり、交通機関も運行量を半分以下にせざるを得ず、エレベーターやエスカレーターが動いているビルは数えるほどになってきた。ついには一般家庭に対する電気・ガス供給制限が開始され、一部の地域では電力不足の影響により、上下水道機能が停止した。国際空港も閉鎖され日本への空輸も途絶した。

　ことここにいたって、万事休した日本政府は中国側の要求を全面的に受け入れる決定を中国政府に通知した。数週間ぶりに日本国民はパニック状態から開放されたが、東シナ海の広大な海域は"中国の海"となり、東シナ海海底に眠る原油と天然ガスはじめ希少資源は全て中国のものとなった。一発のミサイルを発射することも、一人の怪我人を出すこともなく、中国は日本の実質的支配権を手中に収めたのだ。

外患を内憂に転じ、現政権と資本主義打倒を目指す左翼反戦平和主義者が泣いて喜びそうなストーリー。今にも彼ら反日日本人の必死の扇動の声が聞こえてきそうだ。このような声が。

反日日本人にとっては中国との間に領土問題が発生すれば、どう転んでも「美味しい」のだ。日本が譲歩すれば、「領土で特アに屈服した日本」を見て溜飲を下げることができ、両国引かずに日本経済がダメージを受けると、すかさず「弱者」の見方の振りをして政府を攻撃。

という反体制ゴッコを当面満喫でき、しかも心密かに願っていた「社会主義国家日本」の誕生も、いよいよ目と鼻の先に見えてくる。資本主義国家日本は断じて「叩かれる対象」でなければならぬ。「叩かれれば相手を怖がり従順に従う国家でなければならぬ。そのためには対日紛争の「お得感」を常に相手国にアピールし続けなければならない。その為には何としても９条を維持しなければならない。これが反日左翼護憲派の本音だ。

目次

北村淳博士は、まずはじめにフィクションのプロローグで読者を引き付けておき、いよいよ本題においては最新のデータを駆使して、海洋国家としての軍事力の重要性を訴える。目次を紹介しておく。廉価なブックレットなので、是非一読していただきたい。

著者略歴

巻末の著者略歴を引用

東京都生まれ。東京学芸大学教育学部卒業。同大学道徳教育研究室。警視庁公安部公安第四課勤務後。平成元年にカリフォルニア州サンディエゴに渡る。情報システム管理修士・社会学修士取得後、ハワイ大学（ホノルル）ならびにブリティッシュ・コロンビア大学で助手・講師などを務める。満州事変勃発過程分析を通しての戦争発生メカニズムの研究によってブリティッシュ・コロンビア大学で Ph.D.（政治社会学博士）取得。専攻は海軍戦略論・戦争＆平和論・国家論。

現在、Centre for Navalist Studies （ビクトリア・カナダ太平洋艦隊司令部所在地）を拠点に日本並びにアジア太平洋地域の平和維持戦略を新海洋主義の立場から研究、また米国太平洋軍の戦略基礎データベース構築を担当する Cubic Defence Application （ホノルル：太平洋艦隊・太平洋海兵隊司令部所在地）で米海軍アドバイザーを務める。